ボンソワール書房日誌 Les Éditions Bonsoir Journal

おもちゃで子どもが難聴になる可能性

●おもちゃが発する音で、難聴になる可能性がある。

リンク: Parents advised to limit kids' use of noisy toys?|?Health?|?Reuters.com.

●英国の研究者が、子ども用玩具が難聴を引き起こす可能性を調べるために、英国でポピュラーなおもちゃ15個について、その発する音を調査した。

●調査によると、マイクから25cm離した場合、子どもの聴覚に影響を与えないとされる85dBを超えるおもちゃは7つに過ぎず、耳元を想定した距離（マイクから2.5cm）では、何と14のおもちゃが該当したそう。

●最も悪影響があると予想されるのは、おもちゃの銃で、25cm離して120～140dB、2.5cmだと130～143dBに達したという。140dB以上では、すぐに聴力にダメージを与える可能性があるそうです。

●研究者は、玩具を耳元で遊ばないようにすること、1日に1時間以上遊ばないことを忠告しています。また、「私の子どもだったらおもちゃの銃では遊ばせない」とも言っています。

●日本の玩具は、「欧米先進国にも例がないほど厳しい」という安全基準として「STマーク」という制度があるようです。たしかに見覚えがあります。ただし、音に関する基準は設定されていないようです。その他の基準があるのでしょうか？

英国発、アルツハイマー病予防ワクチン

●アルツハイマー病の予防ワクチン、英国でもつくられた模様。

リンク: BBC NEWS | UK | Wales | Hopes for Alzheimer's treatment.

●英国ウェールズの研究者が、アルツハイマー病の原因となるタンパク質、アミロイドの生成を阻害する抗体をつくることに成功したと発表。

●アルツハイマー病は、脳にアミロイドというタンパク質が蓄積することで、認知力や記憶力が低下する疾患であり、これまでにもアミロイド生成を阻害するワクチンが各国で研究がすすみ、すでに日本でも、ワクチンの生成に成功しています。

●記事では、実用化までにはまだ時間がかかると述べていて、どの段階まで実験が進んでいるのかはわかりません。いずれにしても、この抗体をワクチンとして早期に接種することで、アルツハイマー病予防ができる可能性がますます高まったことは、間違いがないようです。

50年後の人口は9000万人を下回り、年金破綻は間違いなし

●さんざん話題になっているニュースですが、2055年にはわが国の人口は9000万人を下回り、出生率は標準的な中位推計で、1.26になるそうです。

リンク: ５０年後の日本、人口９０００万人割れ : ニュース : 医療と介護 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）.

●出生率は、楽観的な高位推計：1.55、標準的な中位推計：1.26、悲観的な低位推計：1.06となっています。

●2004年に改正された年金改革では、出生率が1.39に回復するという推計をもとに、給付水準は現役世代収入の50％を確保するとしていましたが、この前提が崩れたことにより、さらなる改正が必要になると推測されます。

●わが国の年金制度は、年金受給者、すなわち高齢者を現役世代が担う世代間負担という考え方に基づいています。したがって、現役世代が少なくなれば高齢者を支えきれなくなるのが実態なのですが、これまでの年金論議では、なぜだか出生率等の推算が楽観的にすぎるという特徴がありました。

●今回の国立社会保障・人口問題研究所の発表をもとに、厚労省は来年早々にも年金財政への影響の暫定的な試算を発表するとのことですが、おそらく、さんざんな予測になるでしょう。

●年金の世代間負担という考え方を、抜本的に改める以外に、若年者の年金離れを食い止める手段はないかもしれません。これまで政府・与党は、最悪のことを想定したうえでの年金改革を行ってきませんでした。政府・与党も戦略的にいろいろと考えているのかもしれませんが、老後の暮らしを支えられない国家に、国民が期待をもたなくなるのは、当たり前だといえます。

●今後、消費税税率を上げて社会保障費の特定財源とする方法が話題になると思いますが、その方法は総論的にはよしとしても、消費税のかけ方、税率については、厳しい目を向けていく必要があると思います。

鼻をくんくんさせると能力発現

●人間の鼻のにおいを追跡する能力は、案外に高い。

リンク: Yahoo!ニュース - 時事通信 - 人間の鼻も意外に利く？＝においの追跡実験で確認－米研究チーム.

●訓練次第で、においを追跡する能力は向上するという。正確ににおいを追うには、鼻をくんくんとさせ、嗅ぐ回数を増やす必要があるが、「人間の鼻があまりきかないのは、人前でこうした行動をとるのははしたないと思われているのが一因ではないか」とのことです。

●さあみんなで、くんくんしましょう。知られざる能力が発現されるでかもしれません。ちょっとばかし気になる小ネタでした。

脳の自己回復力

●アルコール摂取によって脳がダメージを受けることはよく知られているが、脳はそのダメージを自己回復している。

リンク: Brain can repair alcohol's damage?|?Health?|?Reuters.com.

●過剰なアルコール摂取によって脳細胞はダメージを受けるが、脳にはある程度、そのダメージを回復する能力があることが明らかになった。

●しかし、長時間飲酒を続けて深酔いすればするほど、脳の回復は難しくなる。研究者らは、飲んだらできるだけ早くしらふになることが必要であると述べている。

●動物実験では、アルコールは脳の新しい細胞の発達を阻害することが知られている。また、妊娠中の深酒は、胎児の脳に悪影響を与えることも知られている。

●今回の研究では、15人のアルコール依存症患者を対象に、7週間の断酒の前後で、脳の容量がどれくらい変わるかを調査している。結果は、断酒後は断酒前と比べて、約2％容量が増加していたという。人間の身体の回復力は素晴らしいものです。

●飲酒はほどほどに。と言うは易しですが、アルコール依存症の人はもちろん、日常的に飲酒習慣のある人にも、それを守るのは難しいものです。ま、でも、飲酒はほどほどに。

「心の病」での休職教員が4000人を超えた

●うつ病などの精神性疾患で昨年度に休職した公立学校の教員が4000人を超え、過去最多となった。

リンク: 「心の病」での休職教員、４０００人を超える : ニュース : 医療と介護 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）.

●1992年度の1111人から、毎年増え続けているという。昨年度は、病気休職者のうち59.5％を占めて、過去最高となった。なお、全国の公立学校の教師数は90万人を超える。

●教育基本法の改正など、教育問題への関心が高まっていますが、最前線で、つまり、教育委員会と学校、生徒、保護者の間に立って働いているのは、一人ひとりの教師です。医療者には、型通りの理屈ではない「臨床的な判断」が必要ですが、教師にもそうした「現場の判断」ができるように、また現場の判断を支えられるように、教育システムをつくっていく必要があるのだろうと思われます。

●警察官や教師、NHK職員など、公的な仕事をしている人の不祥事は後を絶ちません。厳しい目を注ぐことは必要ですが、一人の犯罪者をみて全体をみるべきではないと思います。

●公的な職業につく人は、その生計を納税者や保険者が支えています。そのことをふまえたうえで、公的な職業につく人をリスペクトする態度も必要であるように思います。

ヒトES細胞作製、国内で2施設目が承認される

●ヒトES細胞の作製計画について、文科省が2施設目を承認した。

リンク: ヒトＥＳ細胞の作製計画、文科省委が２施設目承認 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）.

●今回承認されたのは、国立成育医療センター研究所。国内では、京都大学再生医科学研究所に続く2施設目となる。

●ヒトES細胞は受精卵に由来する細胞で、身体のさまざまな臓器や細胞になる可能性がある。クローン技術とともに、将来的に医療に応用されることが期待されている。

●受精卵を使用することから、倫理的な問題が大きな懸念となっていますが、今後も研究を申請する施設は増えるものと思われます。ES細胞を使った臓器や組織でしか、治療の見込みのない患者がいます。事柄の説明責任および情報の透明性を、しっかりと保証するシステムをつくることが必要になると思われます。

がん患者の53％が告知や治療に不満をもっている

●がん患者の50％以上が、告知や治療方法に関して十分な選択をできていない。

リンク: Yahoo!ニュース - 産経新聞 - 「がん難民」５３％　告知・治療方針に不満.

●民間のシンクタンク「日本医療政策機構」が、がん患者の53％が、満足のいく告知や納得のいく治療方針を選択できていない「がん難民」であるという調査結果を発表した。

●全国のがん患者と家族1836人に対する調査から。がん難民の9割以上が、日本のがん医療に不満をもっているという。

●本人や家族が「がん」と診断された場合、その衝撃ははかりしれないものです。医師や看護師などの医療者にとっては、よくある症例の1つかもしれませんが、患者や家族にはそれぞれのケースが特別なものです。

●医療者と患者・家族との温度差は仕方がないことだし、適切な治療には適切な距離感が必要であることも理解できます。ただし、その距離感を管理するのは、医療者しかできません。そうした「すぐれた」医療者が、現場には思ったほど多くないことを、この結果は示しているのではないかと思います。なかなか重い数字です。

潰瘍性大腸炎、パーキンソン病の軽症患者が、難病補助から外れる？

●厚労省が、いわゆる難病である「特定疾患」のうち、潰瘍性大腸炎とパーキンソン病の軽症患者への医療費補助を、打ち切ることを決めた。

リンク: 潰瘍性大腸炎、パーキンソン病　軽症を補助対象から除外 : ニュース : 医療と介護 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）.

●特定疾患は、原則として患者数が5万人未満の疾患が選ばれるが、潰瘍性大腸炎の補助対象者は約8万人、パーキンソン病は約7万2000人に上る。このうち軽症者は、潰瘍性大腸炎では2/3、パーキンソン病では1/2にあたる。

●厚労省は原案を出した後、「患者団体から聞き取りなどを行い、具体的な補助範囲を決める」としていたが、原案とほぼ変わらない内容のようである。最初から医療費抑制という「結論ありき」の議論だった。

●今回の補助削減により、400億円近くを削減できるそうだが、潰瘍性大腸炎にしてもパーキンソン病にしても、患者が仕事を得て普通の生活をするには、非常な困難を伴う。それゆえ特定疾患であり「難病」なのである。

●国民医療費が30兆円を超えるなかで、400億円という数字は、大きいともいえるし、小さいともいえる。しかし、医療費の削減には、薬剤や検査など、もっと効果的に圧縮できる領域がある。少なくとも、こうした「難病」で低所得の患者には、自己負担を免除するなどの措置を講じるべきだと思います。

●財務省の言うことしか聞かなくなった厚労省に、もはや期待できません。せめて政治の場で、十分な議論をしていただきたいものです。

運動によって乳がんのリスクが減る

●ロイターの記事より、身体を動かす運動には、これまであまり知られていないメリットが２つあった。

リンク: Two more reasons to exercise, studies find?|?Health?|?Reuters.com.

●まず、運動は乳がんの予防に役立つ。米国の研究者が55～69歳の女性36,000人を調査したところ、身体的な運動をよくやっている女性は、あまり運動をしていない女性に比べて、乳がんになるリスクが14％低かったという。

●その理由はまだ明らかではない。しかし、女性ホルモンのエストロゲンは主に脂質からつくられるが、この脂質が、運動によって顕著に減るからではないかと推定されている。

●次なる運動のメリットは、ダイエットで骨密度の低下が防げるということである。

●骨密度の低下は、食事によるダイエットで生じることが知られている。骨密度が低下すると、骨粗鬆症がすすむほか、高齢者では骨折が起こりやすくなる。

●しかし、運動によって筋肉が活動すると、それを支える骨も、強く太くなろうとする。

●と、運動にはやはり多くのメリットがあるという記事ですが、これからの寒い季節、出不精になりがちです。気合を入れて野外に出るしかないっすねー。

アスピリンで前立腺肥大が予防できる

●アスピリンなどのNSAIDs薬で、前立腺肥大が予防できるかもしれない。

リンク: BBC NEWS | Health | Aspirin 'blocks prostate problem'

●NSAIDs（エヌセイズ、非ステロイド性抗炎症薬）は、一般的に「痛み止め」と呼ばれる薬であり、痛み止めとしての作用のほかにも、心臓疾患の予防や関節炎の緩和など、さまざまな効能があることが知られている。

●このNSAIDsを服用することで、高齢男性によくみられる前立腺肥大を予防したり、その発症を遅らせることができると、米国の研究者が発表した。

●前立腺肥大は、70歳以上の男性の50％でみられるともいわれる疾患で、尿の出が悪くなるなどの症状が現われる。なお、以前の研究では、NSAIDsによって前立腺がんのリスクが低下することが明らかになっていた。

●NSAIDsが前立腺肥大のリスクを減少させる機序は、よくわかっていないというが、前立腺の肥大を直接的に抑える作用があるか、または組織中の細胞死を増加させる作用があるかの、どちらかであろうと、研究者は考えている。

●NSAIDsにはさまざまな効能があるが、胃潰瘍を起こしたり血液の凝固システムに影響を及ぼしたりという、重篤な副作用もある。研究者は、すべての人にアスピリンなどのNSAIDsを勧められるわけではないが、何か他の理由からアスピリンを摂取している場合には、上記の作用があることを認識してほしいと述べています。

医薬品機構の企業OB問題、はっきりしない態度が続く

●毎日新聞が追っている医薬品機構の企業OB問題に、新たな展開。

リンク: 医薬品機構の企業ＯＢ採用問題：全員、報告対象に　企業名などは除外－健康：MSN毎日インタラクティブ.

●医薬品機構については、以前の記事をご参照いただきたいが、今後はすべての企業OBについて報告することになった。

●が、報告内容は人数に限られ、出身企業名や業務内容は報告しないという。外部からの圧力が懸念されるからだそうです。

●外部からの圧力が懸念されるなら、それを防御するようなシステムをつくればいい話であって、この期に及んで情報公開をこばむ態度は、開いた口がふさがりません。絶大な権力をもつ人ほど、自分に厳しくあるべきですが、そういう正義の論理は、もはや（この国では）通用しないのでしょうか。笑って済ますわけにはいきません。

たんの吸引行為、ヘルパーに全面解禁へ

●のどや気管にたまった「たん」の吸引行為について、ヘルパーなどの介護職に、全面解禁するかを検討する検討会が、年明けに設置される。

リンク: たん吸引行為、ヘルパーへの解禁を検討会で是非判断 : ニュース : 医療と介護 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）.

●ヘルパーによるたんの吸引行為は、一時的な措置として3年前から認められている。

●しかし、本来この行為は、医師や看護師にしか認められていない医療行為とされている。もっとも、在宅療養者の吸引は本来、本人と家族が行っていたものである。医療行為として高度な技術を要するかといえば、疑問が残るともいえる（もちろん、上手な吸引という技術はある）。

●ヘルパーの吸引は、最初はALS（筋萎縮性側索硬化症）患者、次に他の在宅療養者・障害者に暫定的に適用された。これを恒久化するのは、自然の流れといえるだろう。

●日本の医療福祉では、医師は医師の領域、看護は看護の領域、介護は介護の領域と、それぞれの技術の領分が明確に決まっていました。しかし、介護保険制度が始まり、医療費の抑制が叫ばれるなかで、枠組みを緩めざるをえない状態が生じてきました。

●欧米でも人件費を抑えて医療費を抑えるという観点から、本来医師のものであった仕事を看護師に、看護師の仕事を介護職に、という流れができています。

●恒久的な実施に関しては、ヘルパーの技術の担保をどうとるかが問題になると思われます。養成課程の充実や現任教育が必要になると思われますが、前向きな検討になることを期待します。

「禁煙セラピー」の著者、肺癌で亡くなる

●著書「禁煙セラピー」で有名なアレン・カー氏がなくなった。

リンク: 「禁煙セラピー」のアレン・カー氏死去 - 社会ニュース : nikkansports.com.

●禁煙セラピーの日本支部がステートメントを出していますが、世界中にこのメソッドを使ったクリニックがあるとは、初めて知りました。

●カー氏の死去について、英国BBCが興味深い記事を掲載しています。

リンク: BBC NEWS | Health | The impact of the anti-smoking guru.

●以下記事の紹介です。禁煙活動のシンボル的指導者だったカー氏が死去した。彼のメソッドは喫煙者に、自分がなぜ喫煙しているのかを気づかせることで、禁煙へと導く方法だった。

●カー氏は30の国で70のクリニックを開き、世界で1000万冊もの著書を売っているほどの影響力をもっている。しかし、禁煙活動家のなかには、カー氏がそのメソッドの有効性を科学的に証明しなかったことを残念に思っている人もいる。

●彼のメソッドは基本的に、認知行動療法に基づくものである。しかし、その効果を科学的に証明することはなかった。また、カー氏は、多くの研究で禁煙に有効とされているニコチン代替療法（ニコチンパッチ）には効果がないと考えていた。

●とはいえ、実際にカー氏が禁煙活動に寄与した功績は大きい。

●というのがBBCの記事ですが、日本の禁煙セラピーのサイトをみると、公認の禁煙セラピスト制度があったりと、かなりの商売気？もあるようです（だから悪いというわけではありません）。

●何を隠そう、私がタバコを止めたのは、「禁煙セラピー」を読んだおかげです。以前、仕事で「禁煙セラピー」の書評を書く必要があり、その方法をちょっと試してみたところ、いつの間にかタバコを止めていました。しかし、私は決してタバコを止めたかったわけではありません。あれから7～8年は経つと思いますが、今でもタバコのよい香りを嗅ぐと、カー氏は余計なことをしてくれたと思わないこともありません（笑）。

75歳以上のドライバーに、認知機能の簡易検査が行われる

●75歳以上の高齢者に、認知症の有無や認知機能の低下を判定する「簡易検査」が導入される見通しになった。

リンク: 運転免許更新時の簡易検査　７５歳以上軸に検討 : ニュース : 医療と介護 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）

●現在、70歳以上から免許更新時には高齢者講習が義務づけられている。

●以前の調査では、70歳以上の高齢ドライバー4000人では認知症の疑いがある人が2.5％、認知症ではないが機能低下がある人が23.7％と、全体の25％に認知機能の低下がみられた。また、75歳以上に絞ると、これらの割合は34.2％に達したという。というわけで、75歳以上という線引きは、それなりに根拠があるようです。

●問題は、現在どこの町に行っても、歩いて行ける商店街は寂れる一方で、車を使わなければ買い物もできないようなショッピングセンターが幅を利かせているということです。商店街がとにかく好きな筆者としては、嘆かわしい限りです。

●商店街を守る規制が廃止されたことが、こうした状況を生んでいます。規制はいけない、自由だ、改革だという論理はほぼ常に、強者のほうを向いています。10年、20年経って取り返しのつかない状況になったとき、誰か責任をとってくれるかな？